ピアボーナスは、アメリカで主流になりつつある人事評価制度の一つ。
国内でも徐々に広まりを見せています。
そもそもどんな制度なのでしょうか。
今回は、ピアボーナスの概要や仕組みを踏まえた上で、導入することで期待できるメリット、注意点について解説します。
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ピアボーナスとは?
ピアボーナスとは、一般的なボーナス制度とは異なり、会社から社員に支給するのではなく、社員がお互いに報酬や手当を贈り合う制度を意味します。
語源は、「仲間」を意味する「ピア(=Peer)」と「報酬」を意味する「ボーナス(=Bouns)」。
アメリカのGoogleが社内施策の一つとして最初に始めたとされています。
それが世界中に広まり、国内でも
- メルカリ
- カクイチ
- スマートキャンプ
と言ったベンチャー企業を中心に広まりを見せています。
主な仕組み
報酬や手当てといっても、ピアボーナスの場合、現金で直接的なやりとりをするのではありません。
社内通貨やインセンティブ、ギフトなどに交換可能なポイントを、専用のオンラインサービス上で贈り合うことになります。
どれだけそのポイントを得られるかを競うのではありません。
それよりも、褒め合うこと、相手に感謝を示すことが主な運用目的です。
実務の成果、結果ということもありますが、他にも評価対象はあります。
たとえば、
- 仕事を手伝ってくれた
- 有益なアドバイスをしてくれた
- チームのために人一倍頑張ってくれた
など、あくまでも日々のちょっとした行いが評価の対象となります。
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ピアボーナス、導入のメリット
それでは、ピアボーナス制度を社内に導入することで期待できるメリットについて見ていきましょう。
社内コミュニケーションが活発化する
ピアボーナス制度の運用には、社員同士の評価が欠かせません。
そのため、自然にコミュニケーションが活発になります。
多くの場合、評価の対象は、直属の上司や同じ部署内の同僚に限らず、全社員。
ピアボーナス制度を通して、今まで交流のなかった人との新たな繋がりも生まれやすくなるでしょう。
従業員のエンゲージメントが向上する
評価権限を一部の社員だけでなく、全ての社員に持たせることになります。
そのため、企業に対する信頼や仕事に対するやりがい、満足度の向上にもつながります。
特に意外な人から感謝の言葉がもらえたり、評価されたりすると、職場における自分の役割、意義が再確認できるため、エンゲージメントが向上します。
愛社精神も高まるでしょう。
本当に優秀な人材を可視化しやすくなる
ピアボーナス制度を導入することで、実務における表面的な成果だけでなく、日頃の頑張りや、周囲への貢献についても見えることになります。
そのため、本当に優秀な人材を可視化しやすくなります。
- 本当は仕事ができる人なのに立場上、大きな役割を任されない人
- 上層部からは分からない、現場での圧倒的な支持がある人
などを企業が見つけやすくなります。
そうすることで、より正当な評価の実現につながるのです。
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ピアボーナス運用にあたっての注意点
ピアボーナスの実施にあたり、いくつか気をつけなければならない点があります。
予算に合った体制の構築、専用サービスの選定が必要
前述したように、ピアボーナス制度を社内で運用していくためには外部が提供する専用のサービスを用いる必要があります。
有名なものだと、
などがあります。
それぞれ、利用料金やサービス内容が異なります。
いくつかのサービスを比較した上で、予算や目的に合ったものを選びましょう。
また、実施にあたり、そもそもピアボーナスとはどんな制度なのかわかっていない社員にそれを周知することも忘れてはいけません。
評価を獲得することに固執する社員が現れる可能性もある
ピアボーナス制度の導入により、前述したようなメリットが見込めることは確か。
しかし、評価を得ることに固執してしまう社員が出てきてしまうという懸念もあります。
- 評価に値することだけ積極的に取り組む
- 部下に対して圧力をかけ不当に報酬を獲得する
といった社員も現れます。
ピアボーナスはあくまでも社内施策の一環。
報酬を得ることが最終目的ではありません。
有意義に運用できるよう、しっかりと体制を整えておくことも重要です。
制度の運用に気を取られ、本業に支障が生じてしまうことも
制度の導入、運用には、それなりのコストと手間がかかります。
- 通常業務だけで手一杯の会社
- 人手が足りてない会社
といった場合、運用そのものが困難になってしまう可能性もあります。
無理に導入しようとして、本業に支障が生じてしまっては本末転倒。
慎重に検討する必要があります。
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ピアボーナスを上手に活用しよう
ピアボーナス制度は、あくまでも社内施策の一環としての運用を心がけましょう。
社員同士のトラブルが生じないよう導入前にしっかりとルール決めや体制を作ることも大切。
上手く活用していけば組織全体の生産性の向上にもつながります。
余裕をみながら、前向きに導入を検討しましょう。