新型コロナの流行から時間も経ち、在宅勤務もだいぶ普及してきた感じがあります。
しかし、在宅勤務を導入した途端、
「普段、真面目に働いていた社員がサボるようになった」
「企業全体の業績やパフォーマンスが落ちた」
という話も耳にします。
自宅で仕事ができることで生産性が上がるかと思いきや、そうでもない様子。
今回は、在宅勤務が広まるにつれて増えてきた社員のサボり問題への防止策や、効果的に実施するための方法について紹介します。
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在宅勤務サボりが増えてきたという問題
働き方改革の一環として、また、社員のライフワークバランスを充実させるための取り組みとして。
新型コロナ対策に限らず、在宅勤務を導入することは、最早当たり前の時代とも言えます。
メディアは、仕事する環境を変えることで良いことがたくさんあると、盛んに喧伝してきました。
社員は心身のリフレッシュにつなげられたり、プライベートとの両立が図れたり。
企業も、業務の効率化や、生産性アップなどのメリットを期待できたり。
しかし一方で、それが広まると同時に、
- 社外で働く際に通常にパフォーマンスを維持できない
- ついついサボってしまう
といった問題も浮上してきました。
- ただ単に社員が怠けているだけ
- 今まで怠けていた社員が在宅勤務導入によって可視化しただけ
という声があるのも事実。
しかし、一概に社員の所為だけではなく、そのような環境を作っている企業側にも少なからず責任があるという声にも、一定の真理がありそうです。
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在宅勤務でサボりを防ぐための5つ対策
それでは、実際に社員のサボりを防ぎ在宅勤務のメリットを最大限に発揮させるための具体的な対策について見ていきましょう。
1、成果物の提出を義務付ける、評価体制を見直す
社員のサボりを防ぐための効果的な策として、成果物の提出を義務付けることが挙げられます。
日単位、もしくは週単位であらかじめ社員に対しノルマを課してそれをクリアさせることで仕事に対する責任感と緊張感を維持できます。
「今日中にここまではやらないと!」と思えるものがあると、誰だって緊張しますよね。
その際には、通常の勤務と在宅勤務とで異なる評価体制をあらかじめ制定し、それをしっかりと社員に周知しておくことが必要です。
2、スケジュール、進捗状況を把握、管理する
役職や、そもそも任されている業務によって個々人の成果が明確に見えないケースもあります。
もしくは、数年単位でしか成果を測れないようなこともあります。
その場合には1日のスケージュールや進捗状況を常に把握、管理できるような仕組みを構築します。
具体的な方法としては、まずはツールを使う方法があります。
このようなツールを用いて、今取り組んでいる業務について30分、1時間毎に書き込ませ、それをオンラインで共有できるようにします。
その結果、社員の勤務状況について常に把握、管理しつつ社員のサボりを防げるのです。
3、意思の疎通を積極的に図る
- 在宅勤務で社員がサボってしまう
- 仕事に集中できなくなる
これらの大きな要因として挙げられるのが、上司や同僚とのコミュニケーション不足。
積極的に意思の疎通を図ることでお互いが管理対象となり、サボりを防げます。
SlackやChatworkなどビジネスツールを用いてチャットするのも良いでしょう。
また、Zoomなどでお互いの顔が見える状態で進捗状況など報告させるのも効果的です。
4、可能な限り雇用形態をジョブ型にする
雇用形態をメンバーシップ型からジョブ型にすることも在宅勤務を円滑に、そして効果的に実施するための一つの方法です。
ジョブ型とは、「総合職」や「一般職」といった大まかな括りで一括採用するのではなく、個々のキャリアやスキルを重視し、あらかじめ業務内容を指定した上で採用することです。
特にこれから新たに社員を雇う場合、在宅勤務ありきで選考した方が成果主義を導入しやすいかもしれません。
5、成果を期待し過ぎない、プレッシャーを与えない
在宅勤務の実施にあたり、ノルマを課したり勤務状況を管理することはもちろん大切。
しかし、成果にこだわりすぎたり、行き過ぎた監視をしたりすると社員はストレスやプレッシャーを感じてしまいます。
その結果、
- 仕事がしづらくなる
- モチベーションが下がる
など逆効果になり、却って生産性やパフォーマンスの低下につながる可能性も。
そのような事態を避けるためにも、一定のノルマをクリアし成果を出せればあとは好きに時間を使ってもらうなど、ある程度の自由を与えることも大切です。
【参考】ジョブ型雇用とは?表で見て分かるメンバーシップ型との違い
まとめ
上司の目の届かない場所や自宅など、くつろげる空間にいるとつい仕事をサボってしまうのは人の性。
ゆえに、完璧に防止することは難しいとの割り切りも必要かもしれません。
とは言っても、社員のパフォーマンスが下がり企業が大きな不利益を被らないようにすることは必須。
在宅勤務は、適切な環境、体制を整えた上で実施しましょう。