360度評価とは？公平な評価のための施策のメリットと注意点

上司の評価に納得いかない。

顧客をはじめ、その他の関係者は皆自分を高く評価してくれるのに。

会社員をしていたら、多くの人が一度は感じるであろう、モヤモヤした気持ち。

会社員にとって上司との相性や評価は非常に重要で、場合によっては人材の流出に繋がってしまうこともあります。

そのような課題への解決策にもなり得るのが、360度評価。

「360度」の文字の通り、組織の上からも、下からも、横からも評価してもらう評価制度で、外資系の企業が取り入れているケースが多いようです。

ここでは、360度評価の仕組みやメリット、注意点について解説していきます。

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360度評価とは？

360度評価とは、直属の上司だけではなく、同僚、他部署、他部門の社員、関係者が1人の従業員を評価する社内施策の一つです。

直属の上司の評価が重要であることは間違いないのですが、上司も一人の人間。

1人に評価されるだけだと、公平性に疑問がつくこともあります。

また、仕事で関わるのは、上司だけではありません。

いくら上司の評価が良かったとしても、その他の関係者からの評判が散々で、会社にとってはトラブルメーカーということもあるかもしれません。

上記のような背景から、社員の公平な評価、育成、モチベーションアップ、また適正スキル、改善点などを気づかせるためのきっかけづくり等が主な目的となります。

従来の年功序列制度から、労働のスキル、成果に対する成果主義に社会全体が移行しつつある今日において、非常に注目を集めています。

360度評価の仕組み

360度評価の実施の際には、公平性を保つために、原則として全社員が評価対象となります。

つまり、評価対象の人間も、同時に他の社員を評価する立場になるわけです。

評価項目として主に、成果、発揮能力、執務態度などの要素が挙げられますが、詳細は事業の目的や方向性によって異なってくるでしょう。

そのため、どのような組織を目指すか、理想の組織づくりにどのような人材が必要となるのか、その人物像や企業の将来性を想定しながら制度を設計していく必要があります。

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360度評価実施のメリット

360度評価を実施することで以下のようなメリットが生じます。

①良好な人間関係の構築が期待できる

まず、360度評価を実施することで社員同士の良好な関係の構築や快適な環境づくりにつながります。

というのも、お互いが評価し合う体制ができれば上司によるパワハラやセクハラ、理不尽な指導、その他差別やいじめなど社内問題の防止や牽制につながるからです。

②公平性と納得感を担保できる

また、従来の特定の上司、担当者による上から下への評価の場合、一方的かつ恣意的になりがちですが、誰もが対象者、評価する者の立場になれば客観性が高まります。

公平性を保ちつつ、評価される社員の納得感も得やすくなるでしょう。

③組織を考える契機になる

企業の目指す姿や方向性を指標にして、360度評価を行う態勢が社内全体に浸透すれば、社員それぞれが組織のあり方について意識を高めるようになるでしょう。

その結果、リモートワークやフレックスタイム制など新しい働き方にも対応しやすくなるかもしれません。

360度評価の実践方法

主なしくみやメリットについてわかったところで、具体的な実践の手順について見ていきましょう。

①目的、課題を明確にする

まず実施にあたり、目的や課題を明確にします。

すでにパワハラや不条理な待遇に関するトラブルが発生しているのであれば、それらの問題解決のために、社員の定着率が悪い、離職率が多いのであればそれらを改善するためになど、実施の目的や方向性、課題を決定します。

②実施にあたり社内の理解を得る

目的、課題の明確化ができたら実施にあたり社内への周知、及び社員の理解を得る必要があります。

人材評価に関する経験がある場合は問題ありませんが、新入社員など経験が浅い社員の場合、そもそも評価のやり方が分からないこともあります。

そのため、まずは360度評価に関する知識を深め、実施することの意義を説明した上で理解を得る必要があるのです。

③評価項目の設定、実行

態勢が整ったら、細かな評価項目、評価内容を設定し、実行します。

評価が完了したらそれらを社員の意識改革、企業運営に反映させるためにもきちんとフィードバックを行い、今後の処遇を決めていきます。

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360度評価の実施に際し気をつけたい注意点2つ

360度評価実施にあたり、頻繁に起きる問題やトラブルを未然に防ぐために、いくつか知っておくべき注意点があります。

①慣れていないと主観が影響してしまう恐れがある

マネジメントや人材評価に慣れていない場合、評価に主観が影響してしまう恐れがあります。

そもそも知識が不足していることを含め、業務とは関係ない個人的な嗜好や、他の社員に対する嫉妬、競争心、不満、恨みなど私的な感情が評価における公平性、客観性の欠如につながる可能性があるからです。

また、社内派閥がある場合には他の社員と結託し、特定の人物を貶めるための手段として360度評価が利用されてしまうこともあります。

そのような場合に備えた防止策についても、事前によく考えておかなければなりません。

②良い評価を貰いたい、という意識が通常業務に影響してしまう

例えば、部下を持つ社員の場合、良い評価を貰いたいという意識によって通常業務に支障が出ることもあります。

教える側の立場として正当な指導、教育を行っているつもりでも、受け手が反感や不満を感じる可能性は拭いきれず、その結果厳しい指導ができなくなる、常に部下の顔色を伺わなければいけない、といった状況に陥ってしまう可能性があるからです。

まとめ

360度評価は公平性を保つために全ての社員に実施する必要があることから、従来の評価制度よりもコストと手間の負担が大きくなります。

公平性を担保しようとすると、それなりに皆の時間を使ってしまいます。

しかし、成果主義が主流になりつつある今日、非常に有意義な施策であることは間違いないと言えます。

公平かつ客観的な評価が実施できるように社内へ周知し、態勢を整えた上で実施していきましょう。

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